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救急医療センター
診療体制
救急医療センターでは、昭和大学の救急患者の窓口として24時間体制で救急搬送される方、近隣医療機関から緊急で紹介される方、診療時間外に直接来院される方の診療にあたっています。救急診療科医師と各診療科からの医師がチームを組んで6歳以上の方(6歳未満は小児科医が診察)の内因性疾患とすべての年齢の外傷に対応しています。必要時には院内外の各専門診療科の医師と連携し、専門診療を行います。夜間や休日などは、救急医療センター病床に一旦入院していただき、翌日に各診療科医師の診察後、専門診療科での入院継続もしくは退院となります。また、重症で集学的治療が必要な方は救命救急科?集中治療科と連携し救命救急センター?集中治療室で治療をおこないます
特色
?足彩胜负彩では日本の中でも『医師の働き方改革』を推進しており、現在では全科当直を廃止しています。救急医療センターでは救急診療科医師と各診療科から出向する医師が専門性の垣根をこえて幅広く救急患者の診療にあたっています。当センターでは救急搬送された方、時間外(夜間休日)に直接来院された方や近隣の医療機関から紹介を受けた方について、入院?専門診療科診察の必要性を判断しています。新型コロナ感染症前における救急車応需率は95%(二次救急のみ)を超えています。また、年々救急搬送数も増加しており現在では全国有数の救急患者を診察しています。今後もできる限りすべての救急車を応需し、城南地区の医療に貢献できるようさらなる努力をしてまいります。
患者さんの中には救急外来での診察?検査だけでは診断が困難で治療が完遂しない方もいらっしゃいます。当センターでは患者さんの安全を守るため、帰宅に不安がある場合には入院していただき、ひと晩経過をみて翌日に専門診療科の医師が入院の継続?退院について判断しています。重症の方についても、救命救急センター?集中治療室と密に連携し、24時間体制で積極的に受け入れております(軽症あるいは専門性の高いと判断した場合には外来にて対応致します)。
参考:東京都の救急医療体制
いつでも、どこでも、だれでも、その症状に応じた適切な医療がうけられるよう、生命の危機を伴う重篤患者に対する三次救急医療機関、入院治療を必要とする中等症及び重症の患者に対する二次救急医療機関、入院を必要としない軽症の救急患者に対する初期救急医療機関を基本に、救急医療体制を確保しています。
救命救急医療(第三次救急医療)
二次救急医療機関では対応できない複数の診療科領域にわたる重篤な救急患者に対し、高度な医療を総合的に提供する医療機関とし、次の要件を満たすもの
1.重篤な救急患者を、常に必ず受け入れることができる診療体制がある。
2.ICU?CCU等を備え、重篤な患者に対し、常時高度な治療が可能である。
3.医療従事者(医師、看護職員、救急救命士等)に対し、必要な研修を行う体制を有する。
入院を要する救急医療(第二次救急医療)
原則として固定?通年制で、入院治療を必要とする中等症及び重症患者に対する医療を担当する医療機関とし、次の要件を満たすもの。なお、地域の事情等から輪番制とする場合は、当番日において必要な要件を満たしていることが必要である。
1.救急患者の受入れの依頼があった場合は必ず診療することを基本とする。
2.急性疾患や外傷等に対する診断、救急処置(応急的な救命処置を含む。)及び必要な検査が24時間対応可能である。
3.救急蘇生法をはじめ、急性疾患や外傷等に対する診断と救急処置ができる医師及び救急患者に対応できる看護師を確保している。
4.救急患者の状態により必要な検査ができる体制を確保している。検査技師?診療放射線技師は常駐が望ましいが、少なくともオンコール体制を確保している。
5.救急患者のための専用病床又は優先的に使用できる病床を有している。
6.救急告示医療機関の基準を満たしている。
初期救急医療
主として自力来院者を中心に、入院を必要としない軽症の救急患者に対する初期医療を担当する医療機関とし、次の要件を満たすもの
1.内科?外科?小児科等の一般外来診療機能を持つ。
2.診察の結果、初期救急医療機関では十分な対応が不可能と思われる救急患者は、二次又は三次救急医療機関等との連携の下に転院を行う。
医療従事者の方へ
診療実績
2021年度~2023年度 救急搬送件数(2次?3次)2021年度~2023年度 応需率(2次?3次)
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